被災地で進む新しい挑戦や地域の魅力を特集記事で紹介します。

愛さんさんグループを率いる小尾勝吉さんが東北復興にかかわり始めたのは、石巻みなと小学校近辺にボランティアとして派遣されたことがきっかけだった。仮設住宅に住む人に挨拶をしても、さっと家の中に引っ込んでしまう人が少なくなかった様子を見て、被災した人たちが外に足を踏み出すきっかけをつくりたいと考えた。

「そもそもこの事業は、車の貸し出し自体ではなく、支え合う地域づくりを応援することだ。」代表の吉澤さんは、そう強調する。地域グループで車をシェアする仕組みをつくり、それを「コミュニティ・カーシェアリング」と名づけたのは、そうした思いからだ。

東北のほとんどの地域では、日常生活の中で車は欠かせない移動手段だ。各家庭に1台あるのは当然のこと、家族それぞれが自分の車を持っていることも多い。東日本大震災で大きな被害を受けた際、一切の家財道具を失った人が最初に買い戻したいと思ったものの1つが車だった。

毎年300人ほどが参加する◯◯会議だが、それでもまだ学生や女性の参加率に物足りなさを感じていた。また、毎年4回ほど開催していた会議に「途中からだと参加しづらい」といった意見があることもわかってきた。

「◯◯」には、参加者一人ひとりの「釜石で◯◯をやってみたい」という願望や思いを当てはめる。そんな意味を込めた。会議では参加者それぞれが釜石で実現させたいことを発表し合い、それに共感した人たちでチームを結成。

2014年4月に立ち上げた「訪問看護ステーションなごみ」。「つくる会」の主な収益を担っているのが、この訪問看護事業だ。訪問看護に携わる看護師や作業療法士など専門知識・技能を持つスタッフは、「深刻な精神科医療の問題を抱えた地元の住民の役に立ちたい」という志をもって活動に従事している。

震災と原発事故から7年半が過ぎ、かつて避難指示が発令された福島県沿岸部の地域の中には、避難指示が解除され、徐々に住民の帰還が進んでいる場所もある。だが、仮に故郷に戻れても生活再建への道のりは多難だ。

観光体験プログラム「ちょいのぞき気仙沼」が現在、直面している課題。その1つは、視察などを目的に参加する団体客に比べ、個人客の動員に苦戦していることだ。2017年度の個人客は全体(約3,000人)の1/3ほどにとどまった。